捕鯨の歴史
海に囲まれた日本は、古来より重要な食料資源のひとつとして鯨を利用してきました。日本近海が鯨の回遊路にあたり、稀に沿岸に流れ着いた鯨を海の恵みとして利用し始めたことから、日本の捕鯨と鯨食文化が育まれたと考えられています。
縄文時代の遺跡から鯨類の骨や歯が発見されており、この頃から積極的な捕獲が始まっていたのではないかと推測されています。
また弥生時代の遺跡である、原の辻（はるのつじ）遺跡（長崎県壱岐市）から見つかった甕棺に捕鯨図らしきものが発見されており、この時代から捕鯨が行われていた可能性が高いとされています。
捕獲された鯨はありとあらゆる部位が食用として用いられただけでなく、例えばヒゲと歯は笄（こうがい）や櫛などの手工芸品に、毛は綱に、皮は膠に、血は薬に、脂肪は鯨油に、採油後の骨は砕いて肥料に、マッコウクジラの腸内でできる凝固物は竜涎香として香料に用いられたりと、余すところなく利用されました。
| 縄文時代早期 （約6,000年前） |
長崎県田平町にあるつぐめの鼻遺跡で、鯨類捕獲や解体に使われたとみられる石銛や石器が出土 |
|---|---|
| 縄文時代前期 （約5,000年前） |
石川県能登町の真脇遺跡や富山県氷見市の朝日貝塚などで大量の鯨類の骨が出土 |
| 縄文時代中期 （約4,000年前） |
九州各地の遺跡で鯨類の椎骨を製作台にした「鯨底土器」が出土 |
| 弥生時代 （約2,000年前） |
長崎県壱岐の原の辻遺跡で、捕鯨の様子とみられる線刻画が描かれた土製の壷が出土 |
| 9世紀 | ノルウェー、フランス、スペインが捕鯨開始 |
| 12世紀 | 日本で手銛による捕鯨が始まる |
| 1606 | 太地（和歌山）で｢鯨組｣による組織的な捕鯨が始まる |
| 1612 | 房州（千葉）でツチクジラの手銛漁が始まる |
| 1675 | 太地で網取り式捕鯨※1が始まり、それにより捕鯨が急速に普及する |
| 1712 | アメリカでマッコウクジラ漁(アメリカ式捕鯨)が開幕 |
| 1841 | ジョン万次郎が漁中に遭難、アメリカの捕鯨船に救助され、そのまま米国に渡る |
| 1851 | ジョン万次郎が帰国、アメリカで学んだ語学、航海術、造船技術をもたらす |
| 1853 | アメリカのペリー提督が浦賀に来航、鎖国中の日本を捕鯨船の補給基地にするべく開国を要求 |
| 1864 | ノルウェーで近代捕鯨が発展 |
| 1868 | ノルウェーで捕鯨砲が完成、ノルウェー式捕鯨※2の開幕 |
| 1879 | 出漁中の遭難で太地の捕鯨者111名が死亡。｢大背美流れ｣と呼ばれるこの事故をきっかけに太地の鯨組は衰退する |
| 1899 | 日本がノルウェー式捕鯨を開始 |
| 1903 | 世界最初の鯨工船(オランダ)が北極海のスピッツペルゲン海域に出漁 |
| 1904 | ノルウェーが南大西洋の南ジョージア島に捕鯨基地を設営、南氷洋捕鯨の開幕 |
| 1905 | 南氷洋に最初の鯨工船（ノルウェー）が出漁 |
| 1906 | 鮎川に近代的な捕鯨基地が完成し、日本の近代捕鯨が開幕 |
| 1925 | スリップウェー※3を設けた母船（ノルウェー）が初めて出漁 |
| 1931 | 第一回国際捕鯨協定締結 |
| 1932 | クロー(尾羽はさみ)※4が登場 |
| 1934 | 日本が南氷洋での母船式捕鯨※5に参入 |
| 1940 | アメリカが捕鯨中止 |
| 1941 | 日本は大戦の勃発と同時に母船式捕鯨を中断 |
| 1946 | 国際捕鯨取締条約締結 シロナガス換算(BWU)※6、オリンピック方式※7の採用 日本が南氷洋捕鯨を再開 |
| 1948 | 国際捕鯨委員会(IWC)設立 |
| 1949 | 第一回国際捕鯨委員会の開催 |
| 1951 | 日本がIWCに加盟 |
| 1959 | オリンピック方式の廃止、自主宣言出漁開始 |
| 1962 | 国別割当制の実施 |
| 1963 | 南氷洋ザトウクジラの捕獲禁止 イギリスが捕鯨中止 |
| 1964 | 南氷洋シロナガスクジラの捕獲禁止 |
| 1972 | 国連人間環境会議で｢商業捕鯨10年間モラトリアム勧告案｣が採択される シロナガス換算(BWU)方式の廃止、鯨種別捕獲頭数枠の設定 ノルウェーが南氷洋捕鯨から撤退 日本がミンククジラの捕獲を開始 |
| 1975 | 新管理方式(NMP)の採用 |
| 1976 | 南氷洋ナガスクジラの捕獲禁止 |
| 1978 | 南氷洋イワシクジラの捕獲禁止 |
| 1979 | 第31回IWC会議（ロンドン）でインド洋鯨サンクチュアリーが採択される |
| 1982 | 第34回IWC会議（ブライトン）で商業捕鯨モラトリアムが採択される。科学的根拠が示されない状況での決定に、日本は異議申し立てをする |
| 1985 | 日米協議の結果、日本は商業捕鯨モラトリアムへの異議申し立てを撤回 |
| 1987 | 日本は南氷洋での商業捕鯨を中止し、調査捕鯨（JARPA）を開始 |
| 1988 | 日本はミンククジラとマッコウクジラの沿岸捕鯨を中止 |
| 1990 | IWCが南氷洋のミンククジラ資源量を７６万頭と評価 |
| 1992 | アイスランドがIWCを脱退、北大西洋海産哺乳動物委員会(NAMMCO)設立 IWCで改訂管理方式(RMP)が完成 |
| 1993 | ノルウェーが商業捕鯨を再開 |
| 1994 | IWC会議で南大洋鯨サンクチュアリーが採択される 日本が北西太平洋でミンククジラの調査捕鯨（JARPN）を開始 |
| 2000 | 日本がニタリクジラとマッコウクジラを追加して第2期北西太平洋鯨類捕獲調査（JARPNII）を開始 |
| 2002 | 第54回IWC会議が山口県下関市で開催される 日本がイワシクジラを追加して第2期北西太平洋鯨類捕獲調査・本格調査を開始 |
| 2003 | 第55回IWC会議（ベルリン）において反捕鯨国提案の「保存委員会」設立決議 |
| 2005 | 日本がクロミンククジラとナガスクジラを捕獲対象に第二期南極海鯨類捕獲調査（JARPAII）を開始 |
| 2006 | 第58回IWC会議（セントキッツ・ネーヴィス）において、商業捕鯨モラトリアム不要の見解と共にIWCの正常化を求める「セントキッツ宣言」が採択される アイスランドが商業捕鯨を再開 |
| 2007 | 東京でIWC正常化会合を開催 |
| 2008 | IWCの機能不全を打開するため、「IWCの将来」プロセスを開始 |
| 2010 | 「IWCの将来」プロセスに関し、議長・副議長から包括的合意案が提示されたが、反捕鯨国側がこの案をベースに議論することを拒否したため、本プロセスは事実上破綻 |
| 2012 | IWC科学委員会は南極海のクロミンククジラの新たな資源量推定値として51万5千頭に合意 |
| 2014.3 | 国際司法裁判所（ICJ)は日本が実施する第二期南極海鯨類捕獲調査（JARPAⅡ）について特別許可の発給を差し止めるよう判決 |
| 2014.4 | 衆議院と参議院の農林水産委員会で調査捕鯨の継続実施を求める決議を満場一致で採択 |
| 2014.11 | 日本はJARPAⅡに代わる南極海における新たな鯨類調査計画案をIWC科学委員会へ提出 |
| 2017.6 | 日本はJARPNⅡに代わる北西太平洋における新たな鯨類調査計画案をIWC科学委員会へ提出 |
| 2017.6 | 「商業捕鯨の実施等のための鯨類科学調査の実施に関する法律」を公布、施行 |
| 2018.12 | 日本政府はIWCからの脱退を通告し、2019年7月から商業捕鯨を再開すると表明 |
| 2019.6 | 日本がIWCから脱退 |
| 2019.7 | 日本は改訂管理方式（RMP）による厳格な資源管理のもと、領海※8、及び排他的経済水域（EEZ）※9内で商業捕鯨を再開 |
